【事例付き】工場で太陽光発電設備を導入するメリット・デメリットとは？

「太陽光発電」と聞くと、多くの人が住宅や野立てのイメージを持つかもしれません。しかし、近年では工場の屋根に太陽光発電設備を設置し、資産を最大限に活用する手段が一般的になっています。

工場は大量の電力を消費し、電気料金として年間数百万〜数千万円を負担しています。太陽光設備を導入すれば、そのコストを大幅に削減できる可能性があります。本コラムでは、工場における太陽光発電を導入するメリット、注意点、そして具体的な事例を基に詳しく解説していきます。

工場で太陽光発電設備を導入するメリット

①電気代の削減ができる

工場は大量の電力を必要とします。製造プロセスや空調、照明など、あらゆる場面で電力を使うため、工場の電気料金は一般家庭とは桁違いになります。
太陽光発電設備を導入することで、工場は自家消費用の電力を生成することが可能になります。

②売電収益が見込める

工場では屋根の面積にもよりますが、数十〜数百キロワットのパネルが設置できます。発電した電力は自家消費できるほか、余った分を売電することも可能です。FIT（固定価格買取制度）やFIP（フィードインプレミアム）のような制度を利用したり、JEPX（日本卸電力取引所）へ売電したりと、発電事業者に適した方法を選択できます。

ただし、2025年現在のFIT売電価格は1kWあたり約11円と、売電制度が始まった2012年の40円から大きく下落しています。このため、電力会社への売電よりも自家消費する方が経済的に得になります。

年度	家庭用 （10kW未満）	産業用 （10kW～50kW未満）
2012年度	42円（税込）	40円（税抜）
2013年度	38円（税込）	36円（税抜）
2014年度	37円（税込）	32円（税抜）
2015年度	33円（税込）	29円（税抜）
2016年度	31円（税込）	24円（税抜）
2017年度	28円（税込）	21円（税抜）
2018年度	26円（税込）	18円（税抜）
2019年度	24円（税込）	14円（税抜）
2020年度	21円（税込）	13円（税抜）
2021年度	19円（税込）	12円（税抜）
2022年度	17円（税込）	11円（税抜）
2023年度	16円（税込）	10円（税抜）
2024年度	16円（税込）	地上設置 10円（税抜） 屋根設置 12円（税抜）
2025年度	15円（税込）	地上設置 10円（税抜） 屋根設置 11.5円（税抜）

③事業継続計画（BCP）対策として有効

災害は予期せぬ時に発生します。太陽光発電は、そうした緊急時に備えるBCP（事業継続計画）の有効な手段になります。

例えば、大規模な自然災害などによって地域全体が停電した場合でも、自社で太陽光発電設備を持っていれば、最低限の電力供給を維持することが可能です。特に自立運転機能付きのパワーコンディショナーを導入していれば、これが災害時に自立運転へ切り替わり、自社で発電した電力を利用できます。

これにより、電力供給が断たれても一部の機能を維持することが可能となり、事業の中断を最小限に抑えられます。また、非常電源としても機能しますので、事業所内の照明や必要最低限の機器の稼働、通信機器の充電など、災害時の生活支援にも役立ちます。

④断熱・保温効果があり、冷房費用の節約に寄与

太陽光発電パネルを屋根に設置すると、遮熱効果が期待できます。これはパネルが直射日光を吸収し、屋根への直射日光を防ぐからです。パネルと屋根の間に空間ができることで建物内の温度上昇を抑え、冷暖房費の節約につながります。

特に夏季は太陽光パネルが強い日射を遮ることで、屋根下の温度が約10℃下がるともいわれています。これにより、工場内の冷却コストを抑制し、作業環境を改善する効果もあります。

⑤再エネ化で企業のブランドイメージがアップ

脱炭素化が求められる中、太陽光発電はCO₂を排出しないクリーンエネルギーとして注目されています。導入により、環境に配慮した企業姿勢をPRすることができます。
このような環境に配慮した経営は、国際的な取り組みであるRE100やSDGsの目標達成にも寄与します。
RE100は企業が100%再生可能エネルギーで運営することを目指す国際的なプロジェクトで、これに参加することは企業の社会的評価を高める上で有効です。
また、SDGs（持続可能な開発目標）は全世界の課題を解決するための目標で、再生可能エネルギーの利用はその目標達成に大いに役立ちます。

例えば、RE100企業として認定されると、企業の取引先や顧客、投資家からの評価を大きく高める効果があります。再生可能エネルギーの導入は、そのための一歩となり、企業のブランドイメージ向上や社会的信頼の獲得につながるでしょう。

⑥国や地方自治体から補助金が受けられる

再生可能エネルギーの普及と活用は国や地方自治体が積極的に推進している政策であり、その一環として各種補助金が設けられています。つまり、補助金を活用することで、太陽光発電設備の導入コストを軽減でき、より手軽に設備投資を進めることが可能になります。

ただし、補助金の内容や受給条件は毎年見直され、地域によっても異なるため、最新の情報を確認することが重要です。

工場で太陽光発電設備を導入するデメリット

①初期費用がかかる

太陽光発電設備を導入するためには、ソーラーパネルはもちろん、インバーターや架台、配線資材などの機器や部材が必要です。
さらに、これらの機器を適切に設置・接続するためには、専門的な知識と技術を持つ業者に依頼する必要があります。その際には工事費用や足場設置費用なども発生します。
そして、太陽光発電設備を工場規模で導入する場合は、設置面積や設備容量が大きくなる分、費用も増大します。住宅用の設備と比較しても、ソーラーパネルの数やインバーターの容量などが大幅に増えるため、それに伴って導入費用も何倍にもなります。

②工事時に一時的に電力供給を停止する必要がある

太陽光発電設備を導入する際、新たなケーブルを既存の受電設備に接続する作業が必要になります。この接続作業を安全に行うためには、一時的に電力供給を停止する必要があります。
つまり、工事の間は一時的な停電が必要となるのです。これが24時間稼働している工場の場合、工事を行うためには特定の時間帯に電力を止めるスケジューリングが求められます。

太陽光設備導入の際の注意点

①屋根の形状や強度によっては導入が難しい場合がある

工場の屋根には、ハゼ折半、88折半、陸屋根、スレート屋根など、さまざまな形状や材質が存在します。これらの屋根の特性によって、太陽光発電設備の設置方法や設置できる可能性が変わってきます。

＜屋根に穴を開ける必要がない屋根の形状＞
ハゼ折板・陸屋根

＜屋根に穴を開ける必要がある屋根の形状＞
88折板・スレート屋根

例えば、ハゼ折半や陸屋根の場合、屋根に穴をあける必要はありません。これは太陽光発電設備の設置にあたり、雨漏りのリスクを低減できます。一方で、88折半やスレート屋根のように、屋根に穴をあける必要がある場合は、設置の際に雨漏りのリスクが高まる点に注意が必要です。

さらに、屋根の構造や材質によっては、太陽光発電設備の重量を支えることができない場合があります。そのため、設置を行う前には必ず専門家による屋根の強度確認が必要です。万が一、屋根の強度が不足している場合は、強度を補強する工事を行うか、あるいは太陽光発電の設置そのものを見送ることも必要になるでしょう。

②工場の建物が第三者の所有である場合には注意が必要

工場の屋根が設置に適した形状であったとしても、その建物が実際には自社の所有ではなく、第三者から借りている（レンタルしている）場合には、太陽光発電設備の設置は難しい場合があります。設置を行うには、所有者の許可が必要となるためです。
屋根を借りている場合は、所有者との利益分配や設置による影響について合意する必要があります。これらの調整が困難な場合や、合意に至らない場合、太陽光発電設備の設置は不可能になります。
したがって、工場建物を借りている場合の設備設置については特に注意が必要です。

工場の太陽光発電設置の事例紹介

弊社は様々な工場様へ、太陽光発電設備を設置しております。今回は、導入事例を1つご紹介いたします。

H社

屋根面積	約17,200㎡
年間電気使用量 （発電量）	約2,434,000kWh ※一戸建て住宅約580軒分に相当
太陽光設置容量	約2,200kW
年間削減金額	約2,640万円

多くのお客様より喜びの声をいただいております。自社の屋根面積と比較していただき、設置量を想定してください。その他の事例についてはこちら。

まとめ

本コラムでは、工場に太陽光発電設備を導入する際のメリット・デメリットを解説しました。
弊社（株式会社FD）は、工場向け太陽光発電の導入を得意としております。太陽光発電設備の導入をご検討の方は、ぜひお気軽にご相談ください。お客様に合った最適なプランをご提案いたします。